パソコンを購入した場合の会計処理
パソコンを購入した場合に、最初からWindows等のOSや、OFFICE等のアプリケーションソフトが組み込まれている場合があります。
この場合、会計処理はどのように行うべきでしょうか。
税務上のルールにのっとった会計処理の例は以下のようになります。
①パソコン本体
→金額により備品(資産)または消耗品費(費用)
②増設メモリ等
→パソコン本体の取得価額に含める
③基本ソフト(Windows等のOS)
→パソコン本体の取得価額に含める
④応用ソフト(OFFICE等のアプリケーション)
請求書などで金額がわかる場合
→金額によりソフトウェア(資産)または消耗品費(費用)
金額がわからない場合
→パソコン本体の取得価額に含める
基本ソフトや、増設メモリ等は、パソコンが作動するのに最低限必要なものであり、パソコン本体の一部を構成するものと考えらることから、本体の取得価額に含めて処理していきます。
もっとも、近年パソコンの価額自体が安価になっていますので、総額で10万円を切るパソコンが多くなっています。
この場合は何も考えずに一括で消耗品処理として問題ありません。
また、中小企業であれば、少額減価償却資産として30万円までは一括で消耗品処理することができますので、30万円未満であればこの場合も一括で消耗品処理して問題ありません。
パソコンを資産計上することは近年あまり見かけなくなってきているかもしれません。
